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シーティーエス(4345)を分析|売上・利益・配当がそろって右肩上がり、利回り約3.7%。建設現場の情報をまとめる「SAP」で伸びる小型増配株をデータで検証

シーティーエス(4345)のアイキャッチ画像(写真はイメージ) 銘柄分析
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※本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。数値は2026年11月12日時点で確認できた情報にもとづきます。

※しんちゃんはシーティーエスの株を保有しています。保有状況は予告なく変わることがあります。

3行まとめ

① きれいな右肩上がり:売上高は10年で約2倍、EPSは約3.9倍、1株配当は約5.3倍(16年3月期5.5円→26年3月期29円)。確認できた14年3月期以降、減配なし。予想配当利回りは約3.7%。

② 成長の柱はSAP:建設現場の情報を1つの画面にまとめるサービス「SAP」の売上は、23年3月期→26年3月期で約1.8倍。会社は29年3月期に55億円(26年3月期の約2倍)を目指す。営業利益率は26%台で、中計で「累進配当」の継続を明記。

③ 注意点もある:時価総額は約340億円の小型株で、売買が少ない日もある。建設業界の動向に業績が左右される。27年3月期の増配は1円と小幅で、上期は売上が+0.3%とほぼ横ばい。

シーティーエスの基本データ

項目数値補足
株価801円2026年11月12日終値
予想配当(27年3月期)30円中間15円+期末15円
予想配当利回り約3.75%30円÷801円
予想PER約12.1倍予想EPS 66.31円
PBR約1.85倍BPS 434.13円(26年3月末)
ROE(26年3月期)18.8%会社資料の値。中計目標は20%超
自己資本比率75.3%26年9月末
時価総額約336億円発行済株式数4,200万株で計算
市場東証プライム本社:長野県上田市

最新の株価・配当利回りは、Yahoo!ファイナンス(シーティーエス)で確認できます。

シーティーエスはどんな会社?

シーティーエスは、建設現場のIT化を支える会社です。もともとは建設現場向けにパソコンや通信機器、測量機器をレンタルする会社でしたが、今は「建設ICT(情報通信技術)の専門企業」への転換を進めています。

事業別の売上高(26年3月期)
事業別の売上高(26年3月期)
事業主な内容26年3月期 売上高営業利益
DDS事業建設会社の本社・現場向けのクラウドストレージ、クラウド映像(ネットワークカメラ)、通信・ネットワークなど75.1億円24.0億円
SMS事業1人で測量できるシステムや測量・計測機器のレンタルと販売38.7億円7.5億円
その他13.7億円

いま会社が成長の柱にしているのが、DDS事業のサービスをまとめた「サイトアシストパッケージ(SAP)」です。くわしくは次の章で説明します。

シーティーエスの事業のしくみ(説明図)
シーティーエスの事業のしくみ(説明図)
シーティーエスの事業のしくみ(説明図)
シーティーエスの事業のしくみ(説明図)
しんちゃん
しんちゃん

しんちゃんが注目したきっかけ:以前は機器(ハード)のレンタル・販売が中心でしたが、ソフトのサービスを中心に置き、現場ごとの契約から会社単位の契約(BtoB)へ移して、長く続く収益のしくみを作り始めたところに興味を持ちました。

成長の柱「SAP(サイトアシストパッケージ)」とは

SAPは、建設現場で使う映像・図面・写真などの情報を、1つの画面にまとめて共有できるようにするサービスです。現場に行かなくても本社や支店から様子を確認でき、別の現場にいる専門の技術者が離れた場所から現場を手伝う、といった使い方ができます。会社の資料では、次の3つの要素で説明されています。

  • ① サイトアシストダッシュボード:仕事に必要なデータや情報を1つの画面にまとめ、離れた場所とも共有する画面(ソフト)。
  • ② 現場情報関連コンテンツ:ネットワークカメラの映像、図面や写真を保管するクラウドストレージなど、画面に集める中身。
  • ③ 多機能ディスプレイ・多機能モバイルなど:大きな画面や端末、通信回線といった、使うための機器や設備。

2026年10月1日には、建設業向けのAIエージェント「SAPマインド」の提供を始めました。クラウドにためた過去の工事のデータを、次の工事に生かせるようにするものです。会社は「サービス提供の緒についたばかり」としており、今後、機能を段階的に増やすとしています。

SAPの売上の推移

SAPの売上高の推移と中期経営計画の目標
SAPの売上高の推移と中期経営計画の目標

SAPの売上高は、23年3月期の15.7億円から26年3月期には28.0億円へ、3年で約1.8倍になりました。27年3月期の上期(4〜9月)は15.4億円(前年同期比+18.5%)で、DDS事業の売上に占める割合は40.7%(前年同期より4.6ポイント上昇)まで高まっています。

会社の計画では、27年3月期のSAPの売上は34.7億円(+24.1%)、29年3月期は55億円(26年3月期の約2倍)が目標です。上期を終えた時点の進み具合は44.4%です。

会社単位でまとめて契約する「BtoB」が狙い

建設現場は工事が終わればなくなるため、これまでは現場ごとに見積もりや契約をする取引が中心でした。会社はSAPを、建設会社と会社単位でまとめて契約する「BtoB取引」で広げることを目指しています。建設会社にとっては、現場ごとの価格交渉や手配の手間が減り、操作をそのつど覚え直す必要もなくなります。シーティーエスにとっては、取引が続きやすくなり、収益が安定する(ストック型)という利点があります。

見方のポイント

全社の売上は上期に+0.3%とほぼ横ばいでしたが、SAPは+18.5%と2けたの伸びが続いています。SAP以外のサービスは、工事の着工の遅れなどで前年より減りました(DDS事業のSAP以外は−2.4%)。会社自身も「SAPの展開・浸透には未だ時間を要する見込み」としており、SAPの伸びがSAP以外の落ち込みを補えるかが注目点です。

業績の推移:毎年の増収増益が続く

売上高の推移
売上高の推移

売上高は16年3月期の64.6億円から、26年3月期には127.5億円へ、10年で約2倍(年平均約7%)になりました。

営業利益の推移
営業利益の推移

営業利益は16年3月期の10.1億円から、26年3月期には33.7億円へ約3.3倍(年平均約13%)。売上以上に利益が伸びています。会社は新しい中期経営計画で「29年3月期に20期連続増収・18期連続増益」を目指すとしており、長く増収増益が続いている会社です。

営業利益率とROEの推移
営業利益率とROEの推移

営業利益率は16年3月期の15.6%から26年3月期の26.4%まで上がりました。レンタルから、継続的に料金が入るクラウドサービス中心へ移ってきたことが、利益率の上昇につながっていると考えられます。ROEも15〜18%と高い水準です。

業種の平均と比べると:シーティーエスが属するサービス業(東証の業種分類・155社)の平均ROEは6.4%(2026年10月30日時点)です。シーティーエスのROE(会社資料で18.8%)は、その約3倍の水準です。

27年3月期の会社予想は、売上高135億円(+5.9%)、営業利益35.3億円(+4.8%)です。

2026年10月29日に発表された上期(4〜9月)は、売上高62.05億円(前年同期比+0.3%)、営業利益15.45億円(同+1.5%)で、伸びは小さめでした。通期予想に対する進み具合は売上高で約46%、営業利益で約44%で、会社は通期予想を変えていません。会社は、資材価格や人件費の上昇で工事の発注件数がやや減り、一部で着工が鈍っているとしています。

配当:減配なしで約5倍に、中計で累進配当を明記

1株あたり配当金の推移(株式分割調整後)
1株あたり配当金の推移(株式分割調整後)

1株配当(株式分割調整後)は、16年3月期の5.5円から26年3月期の29円へ、10年で約5.3倍(年平均約18%)になりました。確認できた14年3月期以降、毎年増配が続いています(24年3月期は22円→22.5円と小幅)。27年3月期は30円の予想です。

なお、22年3月期の18円には記念配当2円、23年3月期の22円には創立50周年の記念配当5円が含まれています(グラフの黄色)。記念配当を除いた普通配当で見ても、22年3月期16円→23年3月期17円→24年3月期22.5円と増えています。

EPS(1株利益)と1株配当の推移
EPS(1株利益)と1株配当の推移

配当の伸びは、EPSの成長と、配当性向の引き上げ(16年3月期33%→26年3月期45%)の両方によるものです。

配当方針

前の中期経営計画(24年3月期〜26年3月期)の期間中から累進配当を採用しており、2026年4月に発表した新しい中期経営計画(27年3月期〜29年3月期)でも、財務方針の1つとして「持続的な利益成長に応じた『累進配当』の継続」を掲げています。

見方のポイント

27年3月期の予想は30円(+1円)と、これまでより増配幅が小さめです。予想EPS 66.31円は前期(65.06円)比+1.9%と伸びが緩やかなためです。「利益成長に応じた」累進配当なので、増配のペースは今後の利益の伸びに左右されます。

累進配当は「前期の水準(記念配当などは除く)に対して維持または増配を基本とする」もので、配当性向やDOEの数値基準は示されていません。また、2026年4月に上限5億円・50万株(発行済株式の1.2%)の自社株買いを決議し、9月末までに33万株を取得しました。

配当の余力:キャッシュフローで確認

営業キャッシュフローと配当支払額
営業キャッシュフローと配当支払額

26年3月期の営業キャッシュフローは33.4億円で、配当支払額10.9億円の約3倍です。本業で稼ぐお金に対して、配当には十分な余裕があります。

財務の健全性:自己資本比率は76%

自己資本比率の推移
自己資本比率の推移

自己資本比率は16年3月期の40.5%から、26年3月期には76.2%まで上がりました。26年3月末の現金及び現金同等物は41.7億円です。会社は、有価証券の値上がりなどで純資産が想定以上に増えたことが、ROEが目標に届かなかった理由の1つだとしています。

将来性:中期経営計画と事業環境

前の中期経営計画(24年3月期〜26年3月期)の結果

項目26年3月期 目標26年3月期 実績評価
売上高128.9億円127.5億円未達(達成率98.9%)
営業利益33.5億円33.7億円達成
営業利益率25.0%26.4%達成
ROE20.0%18.8%未達

会社は総評で「SAPを主とした事業体への変身には至らなかった」としつつ、SAPへの注力が企業との取引拡大につながったとしています。

新しい中期経営計画(27年3月期〜29年3月期)

中期経営計画の目標
中期経営計画の目標
項目26年3月期 実績29年3月期 目標26年3月期比
売上高127.5億円160億円+25%
DDS事業 売上高75.1億円106億円+41%
SAP 売上高28.0億円55億円+97%
営業利益33.7億円44億円+30%
営業利益率26.4%25%超(計画値27.5%)
ROE18.8%20%超

※出典:中期経営計画(2027年3月期〜2029年3月期)、2026年4月28日公表(同日に一部訂正あり)

全国の地場ゼネコン約2,600社と広域ゼネコン約100社をターゲットにSAPを広げるほか、AIの組み込みや、官公庁向けの河川監視カメラなどの新市場開拓を進める計画です。

見方のポイント

29年3月期の目標を達成するには、売上高で年平均約8%の成長が必要です。27年3月期の会社予想(+5.9%)はそれより控えめなので、28年3月期以降にSAPの伸びが加速するかが注目点です。

事業環境(2026年10月時点)

追い風向かい風・課題
建設業界の人手不足と、時間外労働の上限規制(2024年4月から建設業にも適用)による業務効率化の需要資材価格や人件費の上昇による工事発注の減少、着工の鈍化
国土強靱化の中期計画にもとづく公共投資、国が進める建設現場のICT活用(i-Construction 2.0)大手IT企業などとの競争
河川監視など官公庁でのカメラ・映像の需要顧客数の拡大でリピート率が下がっている(目標90%→実績70%)

最近の主な出来事

  • 2026年4月28日:26年3月期決算、新しい中期経営計画を発表。
  • 2026年7月30日:27年3月期 第1四半期決算。
  • 2026年9月:DSR Corporationとの戦略的パートナーシップ協定、建設業特化型AIエージェント「SAPマインド」の提供開始を発表。
  • 2026年10月1日:「SAPマインド」の提供を開始。
  • 2026年10月29日:27年3月期 第2四半期決算。通期予想は据え置き、中間配当は15円。

株価の水準と「将来の利回り」の目安

2026年11月12日の株価801円で計算すると、予想PERは約12.1倍、PBRは約1.85倍、予想配当利回りは約3.75%です。ROEが高く利益が安定して伸びている会社としては、PERは高すぎない水準といえます。

参考として、今の株価で買った場合に、配当が毎年一定の率で増えたと仮定したときの5年後の利回り(取得価格に対する利回り)を計算しました。

仮定する年間増配率5年後の1株配当取得価格801円に対する利回り
0%(据え置き)30円約3.7%
3%約35円約4.3%
5%約38円約4.8%
10%約48円約6.0%

※これは計算上の参考値であり、将来の配当を予想・保証するものではありません。過去10年の増配ペースは年平均約18%ですが、配当性向の引き上げを含みます。

リスク・注意点

  • 建設業界への依存:顧客のほとんどが建設会社です。建設投資が落ち込むと、現場の数が減り、サービスの利用も減る可能性があります。
  • SAPの広がるペース:成長の柱のSAPは、会社自身も浸透に時間がかかるとしています。中計の目標(29年3月期に55億円)に届くかは、BtoB取引がどこまで広がるかにかかっています。
  • 流動性(売買のしやすさ):時価総額約340億円の小型株で、1日の売買が少ない日もあります。思った値段で売買できないことがあります。
  • 情報の少なさ:大型株に比べてアナリストのレポートやニュースが少なく、自分で決算資料を確認する必要があります。
  • 競争:建設DXの分野には、大手IT企業やスタートアップも参入しています。
  • 成長の鈍化:27年3月期の会社予想は増収増益ながら伸びは5%前後で、増配も1円にとどまります。
  • 配当方針について:累進配当は会社の方針であり、減配がないことを保証するものではありません。

まとめ:どんな投資家の検討対象になりやすいか

シーティーエスは、建設現場のIT化という成長分野で、売上・利益・配当がそろって伸びてきた小型の増配株です。データから見える特徴を整理すると、次のとおりです。

向いている考え方向いていない考え方
利回りと増配の両方を、長い目で受け取りたい大型株のような売買のしやすさ・情報の多さを重視する
人手不足を背景にした建設DXの成長(SAPの広がり)に期待している建設業界の景気に左右される銘柄を避けたい
高い利益率と健全な財務を持つ会社を選びたい毎年大きな増配幅を期待する

しんちゃんの見方

しんちゃん
しんちゃん

いちばん気に入っているところ:将来を見すえて、長く続く収益のしくみにするために、時間をかけてソフトのサービス(SAP)を育ててきたこと。その成果が少しずつ数字に出てきていることです。

しんちゃん
しんちゃん

いちばん心配していること:お客さんが建設業なので、景気の影響を受けやすい点です。特に金利が上がると建設の仕事が冷え込みやすいので、そこが心配です。

しんちゃん
しんちゃん

建設業界の景気に左右される点:世界情勢や金利の影響は受けるし、ダメージも少なからずあると思います。ただ、シーティーエスが目指しているのは使い続けてもらうストック型(サブスク)なので、SAPが安定すれば、影響は大きくならないのではと考えています。

しんちゃん
しんちゃん

持ち続けるうえで確認していること:SAPの売上と利益率です。SAPだけの利益は公表されていないので、SAPが入っているDDS事業の利益率で確認しています。

しんちゃん
しんちゃん

次の決算で見たいこと:下期(10月〜翌3月)は例年、建設現場が増える時期です。次の第3四半期決算(2027年2月ごろの見込み)で、どれだけ売上を伸ばせるかに注目しています。

しんちゃん
しんちゃん

ひとことで言うと:「小型株なのに不安定さを感じない、堅実な経営の会社」

補足:SAPの売上は26年3月期で28.0億円と、会社全体の売上(127.5億円)の約2割です。測量機器のSMS事業には販売もあり、こちらは建設の動きの影響を受けやすい面があります(27年3月期の上期は販売案件が減り、SMSの売上は前年同期比8.6%減)。

次の注目イベント

  • 2027年1月下旬(見込み):27年3月期 第3四半期決算。上期の伸びの鈍さを取り戻せるか、SAP売上が通期計画(34.7億円)に向けて伸びているかに注目。

シーティーエスの株を買うには

シーティーエスは東証プライム市場に上場しており、ネット証券から100株単位で購入できます。新NISAの成長投資枠を使えば、配当金や売却益が非課税になります。

PR 株を買うには、証券会社の口座が必要です。手数料や取り扱う商品は会社ごとに違うので、公式サイトで確かめてから選んでください。

松井証券

出典・データについて

  • 株式会社シーティーエス「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」「2026年3月期 通期決算説明資料」(2026年4月28日)
  • 株式会社シーティーエス「中期経営計画(2027年3月期〜2029年3月期)策定に関するお知らせ」(2026年4月28日)および同資料の一部訂正
  • 株式会社シーティーエス「2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)」「2027年3月期 第2四半期 決算説明資料」(2026年10月29日)
  • 株式会社シーティーエス「自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ」「剰余金の配当に関するお知らせ」(2026年4月28日)
  • 株式会社シーティーエス「2023年3月期配当予想(創立50周年記念配当含む)に関するお知らせ」(2022年4月28日)
  • 日本取引所グループ「東証業種別株価指数(サービス業)ファクトシート」(2026年10月30日時点)
  • IR BANK「シーティーエス(4345)」(業績・財務・キャッシュフロー・配当の長期データ)

※1株あたりの数値は、IR BANKの株式数調整済みの値です(過去に複数回の株式分割あり)。※データの確認日:2026年11月12日。

本記事は情報提供を目的としており、投資の勧誘や特定銘柄の推奨を目的としたものではありません。記載内容の正確性には注意を払っていますが、その完全性を保証するものではありません。投資に関する最終判断は、ご自身の責任でお願いします。

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